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【今買っておくべき10銘柄】原油価格下落が株価上昇の追い風に!

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2016年が始まって3ヶ月を終えようとしていますが、日本の株式市場は1月、2月はリーマンショック時にも負けず劣らない歴史的な大暴落に見舞われましたね。
この大暴落で大きな損失を被った個人投資家は多いのではないでしょうか。 大暴落こそ利益確保のチャンスとなる、日経平均の下落トレンドや原油安の影響を受けずに今後も上昇が見込めるオススメの銘柄をその理由と共に10銘柄ピックアップしました。

今回大暴落の引き金となった要因の1つに急激な原油安が挙げられます。 特にここ数ヶ月の原油価格の下落スピードは異常なものであり、その影響で米国の大手エネルギー資源企業の破綻の噂も囁かれるなど、世界経済の先行きに大きな影を落としました。
日本経済にとって原油安は追い風であるといった声が聞こえるものの、日経平均に採用されるような大企業は外需の影響を受ける企業が非常に多いためこれは大きな誤りです。

大企業が潤えば下請けや取引をしている中小企業にもお金が回るという「トリクルダウン理論」は直近のGDPの値を見る限り信憑性が疑わしいものの、大企業の業績が落ち込んだ場合はほぼ間違いなく下請けや中小企業にお金は回りづらくなります。
原油安は日本経済の成長にとってマイナス要因ですし日経平均にも売り圧力が高まる要因となりますが、原油安をものともしない企業も存在します。

原油安の恩恵を間接的に受ける4つの業種

原油安が長期化すると仮定した場合、日経の暴落に釣られて下落している原油安恩恵銘柄は今が絶好の買いのチャンスなのです! 原油安の恩恵を直接受ける業種は、電力、陸運、空運、タイヤ・ゴム、石油製品、石油化学だと言われています。

筆者は、間接的に原油安の恩恵を受ける食品、食品小売り、外食、娯楽サービスの銘柄を中心にオススメします。

上でも軽く触れましたが原油安の恩恵を受ける業種には直接恩恵を受ける業種と間接的に恩恵を受ける業種に分かれます。

【直接原油安の恩恵を受ける銘柄を強くオススメしていない理由】

原油安によるコストの減少効果は同業他社も同じ条件であり、競争力の上昇には繋がらず、大きな増益には繋がりにくいと考えるためです。

【原油安の恩恵を間接的に受ける業種を中心におススメする理由】

日本の車の保有台数は年々増加している傾向。 総務省統計局による調査で、日本の総人口(平成28年2月現在)は1億2681万人、国土交通省による調査で、自動車保有車両数(平成27年12月末)は81,246,351台となり、過半数の人々は車を保有しています。
このことから原油安による影響でガソリン代にかかる費用が抑えられ、浮いた費用を食品やサービスに回すようになると予想。

【注目】原油安で株価の上昇が見込める企業10社

ここからは、これから株価の上昇が見込めるのではないかと密かに注目している、原油安の恩恵を直接受ける企業より間接的に受ける企業を中心にご紹介していきます。
また、筆者は普段テクニカルも重視して銘柄を絞るため、原油安恩恵銘柄という以外にも2つ条件を付けてさらに銘柄を絞り込みました。 その条件とは、

  • チャイナショックの前日(2015年8/20)の始値の株価を現在までに上回ったことがある
  • チャイナショックで下落して付けた安値を現在まで割り込んだことがない

この2点です。 この条件を追加した理由は、この2つに該当しなければテクニカルの視点では中期的な上昇トレンドが継続している可能性が極めて高いです。
日経平均株価のチャートと個別銘柄のチャートをぜひ見比べることをおススメします。 以下がおススメする原油安により経費の削減や家計の負担軽減に恩恵を受けるであろう10の銘柄です。

1.スターフライヤー【9206】

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上記がスターフライヤーの2015年8月からの日足チャートになります。 スターフライヤーは国内の旅客航空輸送会社で、大手旅客航空輸送企業と比べ料金が格安であることが大きな特徴です。
空運業界は原油安により燃料コストが減少するため原油安の恩恵を直接受ける企業であると言えます。
2016年第三四半期決算では前年と比べおよそ11倍の純利益を確保しており業績はまさに絶好調です。 航空料金が大手航空企業より格安であることは利益も小さいということであり、コストをその分カットしなければビジネスとしては成り立ちません。
原油安、それに加えて円高にはコストを大きく削減できる要因であるため、今後も原油安が続けばさらに大きな増収増益が期待できます。

2.京福電気鉄道【9049】

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上記が京福電気鉄道の2015年8月からの日足チャートになります。 京福電気鉄道は京都府と福井県に営業基盤を持つ京阪電鉄系の企業です。
収益の柱は鉄道やバス、タクシーなどの運輸業でありガソリンなどの燃料費の減少という面で原油安の恩恵を直接受ける企業です。
1/29に発表された2016年第三四半期決算は燃料費の削減とインバウンド需要がフルに寄与し昨年のおよそ2倍の純利益を確保しました。 北陸新幹線の影響もあり福井県への観光客の増加が今後も見込まれ、さらなる成長も期待できます。
また、飲食店や駅の施設も運営しており、こちらはガソリン安で恩恵を受けた一般消費者からの多くの消費が期待できます。

3.ゼンショー【7550】

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上記がゼンショーの2015年8月からの日足チャートになります。 ゼンショーは「すき家」、「ココス」、「はま寿司」などの外食サービスを手掛けている企業です。 「すき家」は牛丼業界で首位のシェアを誇っており、数年前から家族連れや女性同士でも入りやすい店づくりを心掛けています。
一時期、ワンオペと呼ばれる深夜の勤務体制や過酷な労働条件が話題となり客足にも影響しましたが、その後徐々に盛り返し、輸入牛肉安も相まって2/9に発表された2016年第三四半期決算の時点で通期決算予想の純利益の数値を超過しました。
ゼンショーが運営する飲食店の多くは郊外に出店しています。 郊外では車の利用者が高いので、原油安による消費者への負担が軽減され、ゼンショーのサービスを利用する需要が拡大するのではないでしょうか。 この株価の中長期的な上昇トレンドは継続していく予想です。

4.壱番屋【7630】

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上記が壱番屋の2015年8月からの日足チャートになります。 壱番屋はカレー専門店「カレーハウスCoCo壱番屋」を手掛けている企業です。
昨年ハウス食品の子会社となったことで、材料費や運営コストが削減され今後さらなる成長が期待できます。 ゼンショーと同じく店舗の多くを郊外に出店しているため、車の利用者によって原油安の恩恵を受けた消費者から需要が高まってくると思われます。
1/8に発表された2016年第二四半期決算でも安定して増収増益を果たしており足元の業績の不安も少ないことから今後も株価の上昇が見込めます。

5.くらコーポレーション【2695】

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上記がくらコーポレーションの2015年8月からのチャートになります。 くらコーポレーションは回転ずしチェーンの「くら寿司」を運営する企業です。 回転寿司店でありながらメニューにラーメンを加えたことで一躍話題となり、昨年度は会社予想を大きく上回る売上高を確保しました。
本年度も東洋経済新報社の予想では会社計画は過少としており、ガソリン安により家計負担の軽減の恩恵を受ける家族層からのシェアを集め会社予想を上回る可能性は十分あると紹介されています。
更に、くらコーポレーションは原油安だけではなく現在の円高傾向も業績の追い風となります。 くらコーポレーションでは魚介類は商社を通じて輸入して仕入れており、円高傾向であると仕入れコストが減少すると予想されます。
2016年度の会社予想も増収増益を予定していますが、2015年12/11時点での会社予想であるため、進行した原油安と円高を織り込んでおらず2016年第一四半期の決算の内容が期待できる銘柄です。

6.トリドール【3397】

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上記がトリドールの2015年8月からの日足チャートになります。 トリドールは低価格のセルフ式うどん店「丸亀製麺」を収益の柱としている外食サービスを手掛ける企業です。
トリドールの業績はまさに飛ぶ鳥を落とす勢いといったところで、2/1に発表された2016年第三四半期決算では昨年のおよそ2.5倍の純利益を確保しました。 丸亀製麺自体の業績ももちろん絶好調で昨年よりおよそ20%の増益を果たしています。
丸亀製麺を出店している場所は郊外だけではなく、ショッピングモールの中など多くの消費者が集まる場所にも積極的に出店しています。 幅広い世代から受け入れられやすいうどんを低価格で提供していることから、ガソリン安によって車にかけられる分の費用削減の恩恵を受けた家族連れや夫婦世帯からの需要は今後も高い水準で推移すると予想され、業績も右肩上がりであることから株価の中長期的な上昇が見込まれます。

7.寿スピリッツ【2222】

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上記が寿スピリッツの2015年8月からの日足チャートになります。 寿スピリッツは菓子販売の大手企業であり、「ザ・メープルマニア」や「ドゥーブルフロマージュ」という商品を取り扱っています。
ネットでの口コミやメディアから同社の菓子が紹介される機会が徐々に増加しており、店舗の売り上げも絶好調です。 商品の平均価格も高額ではなく、ガソリン安で浮いたお金で購入できる価格帯であるため、今後も売り上げは好調に推移すると思われます。
サービスエリアや駅などの交通機関の拠点に多く店舗を出店しているため、原油安の恩恵を間接的に受けるだけでなくインバウンド需要も見込めます。
ガソリン安により車を使用した外出の機会が増加していることから、寿スピリッツの店舗が消費者の目に留まる機会も増加していると考えられ、今後も口コミなどからシェアが拡大していくと予想されます。

8.ぐるなび【2440】

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上記がぐるなびの2015年8月からの日足チャートになります。 ぐるなびは飲食店の情報をネットで提供し、飲食店からの加盟料や販促支援料を収益の柱としている企業です。
原油が安くなると飲食店が潤うという傾向から、飲食店の消費者獲得の競争は激しくなると予想され、店舗PRを支援する同社の需要は高まると思われます。
ぐるなびは近年では特に地方飲食店への営業を強化しており、車を使用しなければ来店することができないような店舗からの需要は非常に大きく、2/3に発表された2016年第三四半期決算では前年比で+40%以上の増益に繋がりました。 そのため、間接的に原油安の恩恵を受ける企業であり、原油安が続けば同企業の業績も高水準で推移することが期待できます。

9.エコス【7520】

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上記がエコスの2015年8月からの日足チャートになります。 エコスは関東地区に展開している食品スーパーを手掛ける企業です。
原油安の影響で家計の負担が減少した家族世帯は、普段の生活で必ずしも必要だとは言えない食品や消耗品にも手が出しやすくなると思われます。 例を出すと菓子類や酒類、低価格の嗜好品等です。
ガソリン代で浮いた分のお金を嗜好品等に回せるようになった影響か、1/8に発表した2016年第三四半期決算では過去最高の利益を確保しました。 原油安が続けば消費者の財布のヒモは緩むと考えられ、食品スーパーを手掛ける同社にとって追い風となることが期待されます。

10. 山崎製パン【2212】

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上記が山崎製パンの2015年8月からの日足チャートになります。 山崎製パンは「山パン」の愛称で親しまれる、パンで国内シェア4割を誇る企業です。
山崎製パンといえばパンのイメージが強いですが、菓子パンや「丸ごとバナナ」、「エアリアル」などの人気のおやつ類も手掛けています。 ガソリン安により浮いたお金は飲食店や食品に向かいやすく、山崎製パンの商品が消費者の手に取られる機会も増加すると思われます。
多くのおやつ類を手掛ける同社も原油安の恩恵を間接的に受ける企業であると予想されます。

原油安の恩恵は「生活費負担の減少」がポイント

ここで1つ皆様に問いますが、原油安によって最も大きな恩恵を直接受けるのはどのような層だと考えているでしょうか? 人によって答えは異なると思いますが、企業ではなく自動車を保有している一般消費者だと考えています。

その理由としては、原油安によるガソリン価格の大幅な減少により、生活費の負担が減少するためです。 車の使用頻度や走行距離、燃費性能により軽減する費用にバラつきがありますが、とあるサイトの調べでは2015年8月の全国の平均レギュラーガソリン価格は128.4円であり2016年2月では101.9円とその差26.5円ですから多くの人は半年前と比べると大きく負担費用が軽減。 消費者がガソリン安で受けた恩恵は消費に向かうとされています。
1つその例を出すと、ガソリン価格が減少に伴い郊外の外食チェーンの売り上げが伸びるといったデータがあります。

マルハニチロホールディングスが2014年に発表した回転ずしにおける平均皿数は男性が11.2皿、女性が8.7皿であり、大手回転ずしチェーンの税込一皿108円均一という前提を踏まえると、1人あたりの食事料金は1000円~1500円と考えられます。
これは消費者がガソリン価格の低下により浮いた分のお金で1回のサービスで支払っていいと思える金額の目安になると思われます。 回転ずし以外にも1人あたり1500円までの料金のファミリーレストランや娯楽施設、食品や商品への購買意欲が半年前より高まっていると推察され、関連企業の増収が期待できます。

原油安の恩恵を間接的に受ける業種は原油安でコストの減少の恩恵は受けないため、価格競争による消耗戦に発展するリスクは低いです。 中期的にみても原油安が続く限りは増収増益の期待ができる点も原油安の恩恵を間接的に受ける業種への投資をおススメする要因です。
原油安の恩恵を間接的に受ける銘柄は「風が吹けば桶屋が儲かる」の理屈ですが、実際に前年よりも増収に繋がっているケースも多いため馬鹿にはできません。 この記事で紹介した銘柄が皆様のお役に立つことができれば嬉しく思います。